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トランプ「ハイチのような場所でヒラリーは大勢の子供を連れ去りました!」

2021.01.29.18:00



一昨日に投稿した記事の関連。

動画をご覧ください。





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アメリカ合衆国はどうなってしまっているのか???

2021.01.27.18:00

2017年のニュースです。

【白人エリート小児性愛者御用達「乱交島」の存在が明らかになった事件とは? 中心人物エプスタインの顧客が話題に】

 かつてプーチン大統領にも指摘された「欧米のエリート小児愛者の秘密サークル」。
欧米のエリートと政府上層部の間で小児性愛、性的虐待、およびオカルト儀式が蔓延しているという噂は、以前から頻繁にささやかれてきた。
しかし何と米国の元大統領、そして現大統領までそのグループに名を連ねている可能性が――。

■エリートビジネスマン所有の“乱交パーティー島”とは?

 ジェフリー・エプスタインのケースは、これらのおぞましい「秘密サークル」を知る上で最も手っ取り早い。
エプスタインはウォールストリートの億万長者のビジネスマンとして、2005年頃から金融エリートの間ではよく知られていた。
しかし彼は2009年に性犯罪者として登録され、全米の注目を集めた。
彼は「秘密サークル」で売春する若い女の子を募集した罪で有罪判決を受けたのだ。

【エプスタインの画像はコチラから→http://tocana.jp/2017/07/post_13798.html】

 億万長者であるエプスタインはアメリカ領ヴァージン諸島に、タブロイド紙から「オージー・アイランド(乱交パーティー島)」と揶揄されるリトル・セント・ジェームズ島を所有している。
その島に自分や友人が行く時に搭乗するプライベートジェットも所有しており、その飛行機は「ロリータ・エクスプレス」と呼ばれていた。
エプスタインの所有する島は、小児性愛者にとって最高の楽園となったのだ。

 エプスタインは「乱交パーティー島」に連れていく目的で、わずか12歳くらいの少女を探すための組織化されたグループを持っていた
警察の調査によれば、エプスタインのスタッフは12歳から16歳の年齢の女の子たちと毎日、あるいはもっと頻繁に連絡を取り合っていたという明確な証拠があると述べている。
またエプスタインは自身の島での犯罪行為だけではなく、アメリカ全土に所有する自宅でも同様の行為を行っていたらしい。

■エプスタインの「スイート・ディール」

 被害者の少女に訴えられたエプスタインは、14歳の少女を売春に誘った行為で罪を認めた。
その結果、エプスタインは18カ月の刑を言い渡されたが、実際は13カ月しか刑務所で過ごさなかった。

 また彼は昼間、事務所へ仕事に行くことが許されており、刑務所には夜戻るだけという非常に甘い刑罰であった。
今回、エプスタインの受けた、いわゆる「スイート・ディール(甘い取引)」に対し、2人の被害者は、連邦犯罪被害者権利法に違反しているとして連邦政府を訴えた。
また多くの人々が、エプスタインへの量刑が犯した罪にふさわしいものであったか大いに疑問に感じているという。

■エプスタインと関係を持った著名人たち

 エプスタインのプライベートジェットである「ロリータ・エクスプレス」の飛行記録には、驚くような著名な人物が記載されている。
まずビル・クリントン元大統領。
彼の名前は飛行記録に何と26回も記載
されている。

 そしてモデルのナオミ・キャンベル、アカデミー賞俳優のケヴィン・スペイシー、英国のアンドリュー王子、元米国財務長官ラリー・サマーズ、その他多くの著名な政治家が含まれている
現米国大統領のドナルド・トランプも、エプスタインと付き合いがあり、複数のエリートセックスパーティーで13歳の少女を強姦したという件で訴えられたが、その後、裁判で無罪を勝ち取った

「クリントン元大統領、そしてジェフリー・エプスタインと付き合いのあったニューヨーク中の人々全員が、トランプが小児性愛者であることを知っていた」とジャーナリストのコンチータ・サーノフ氏は語る。
彼女は、調査を止めるようにとのエプスタインからの賄賂の申し出を拒否したが、人身売買の闇を暴くために自分の命を危険にさらしている。

 サーノフ氏はエプスタインの事件に関する本も書いており、「元大統領はなぜそんな男と付き合ったのだろう?」といぶかしがる。
元米国国務省のスティーブ・ピチェシニク元高官は、「クリントン元大統領は、ロリータ・エクスプレスにおいて大きな部分を占めている」と説明する。

 そして「ロリータ・エクスプレス」には、クリントン元大統領だけでなくその妻ヒラリー・クリントンも搭乗していたという。
被害者の1人のバージニア・ロバーツは、エプスタインによって15歳で人身売買されたと訴えているが、2002年にエプスタインの島でクリントン夫妻を見たと話している。

■被害女性に入念な買収工作か?

 なぜエプスタインの被害者が少なくとも30人いるにもかかわらず、彼は売春婦募集に関する1件の罪に対して裁かれたのみなのだろうか。
実はエプスタインは被害者を買収することで知られており、おそらくそのために被害者の多くは裁判で証言することを拒否したのであろう。

 この事件に関わった検察官事務所は、請託など不正の事実がないことを明言した上で、とにかく被害を受けた女性が名乗り出ないことが大きく影響し、この「甘い刑罰」を余儀なくされたと説明している。
おそらく根本的な問題には、司法システムが強姦と人身売買の被害者に対し、安全な場所を提供していないこと――特に政府とエリートが関与している場合――もあるだろう。
 被害者の2人を代表する弁護士は、エプスタインの司法取引を「現代史における最も寛大なもの」と批判している。
確かにエプスタインのケースは、ほかの小児性愛者の量刑と比較しても明らかに軽いもので、それは彼自身の社会的地位の高さや、その階層内の腐敗への関与と関連していることは間違いない。

 恐るべきことに、欧米の政治上層部かつエリートが小児性愛者や性奴隷に関与することは特別目新しいことではない。

 元FBI特別捜査官でLA事務所長であったテッド・ガンダーソン氏は、エリート層や政府上層部によって行われた小児性愛、性的虐待、悪魔儀式に関する情報を明らかにするために長年、調査を続けてきている。
そして2005年、米国元下院議員のシンシア・マッキニー氏も民間軍事会社である「DynCorp」の人身売買疑惑について元国防長官のドナルド・ラムズフェルドを議会で追及している。

 欧米のエリートや政治家の中でひそかに浸透している「小児性愛サークル」。
まるで映画のようだと思ったが、どうやらその実態はフィクションを超えたレベルのようだ。
一刻も早くこのサークルの全貌が暴かれることを願う。
世界を揺るがす大スキャンダルになることは間違いない。
(文=三橋ココ)

【TOCANA 2017年7月23日】

恐ろしい…。

ちなみに、記事中に「トランプ前大統領」が出てきますが、裁判で無罪を勝ち取っています。
トランプ前大統領は、こういった悪人とは全く逆の立場であり、「小児性愛を撲滅する」と宣言し、この問題に真剣に取り組んできました。
おそらく、それを恐れた組織側がトランプ前大統領を落とし入れたのではないかと思います…。


ところで、話は変わりますが、アメリカ大統領選挙でトランプ前大統領が敗れました…。
その選挙では、かなり大掛かりな不正があったと言われています。
仮に、こういったエリート層による悪の組織があるのならば、選挙に「大規模な不正」があったとしてもおかしくないような気がします…。

当然、一致団結するでしょう…。
トランプ氏が大統領になれば、自分達は牢屋に入ることになるわけですから…。


余談ですが、大統領選挙前に、アメリカの全メディアはバイデン大統領に関するスキャンダルを一切報じませんでした。
普通であれば、そういったスキャンダルは視聴者が飛びつく格好のネタなのに…。
また、全てのSNSはバイデン大統領にマイナスとなる情報を削除しました。
これだけでも、異常でしょ。

藤井厳喜さんも、テレビで発言していますので動画を貼っておきます。






元男性の女子スポーツへの参加はどうなの??

2021.01.25.18:00

【バイデン大統領令にLGBTQが歓喜もスポーツ界からは懸念の声】

 米国のバイデン大統領(78)が就任初日の20日に「LGBTQ差別禁止」に関する大統領令にサインしたことが思わぬ波紋を呼んでいる。
長年、差別を受け続けてきた全米中の性的マイノリティーの人たちから賞賛の声が上がった一方で、スポーツ界からは「女性アスリートが抹殺される」という批判的な声も上がっているというから穏やかではない。
いったい、どういうことなのか?

 米国の第46代大統領に就任した直後から数々の大統領令にサインし、自らの政策をさっそく実行し始めたバイデン氏。
就任初日の20日には17の大統領令にサインしたが、その中の一つ「LGBTQ差別禁止」は、全米中の性的マイノリティーの人たちを歓喜させた。

 というのも、トランプ政権時代は、保守的な支持層を意識して性的マイノリティーの権利保護に否定的だったため、不当な差別で職を失ったり、医療を受けられなかったりするケースが少なくなかったからだ。

 一方、バイデン氏は副大統領だったオバマ政権時代から性的マイノリティーの権利保護で指導的立場を取ってきた。
その姿勢は閣僚人事にも表れ、運輸長官に指名されたピート・ブティジェッジ氏はゲイを公表した初の閣僚となった。

 今回の「LGBTQ差別禁止」の大統領令は、昨年6月に連邦最高裁が「職場でLGBTQを性的指向・性自認に基づいて解雇することは違法」とした歴史的判決に基づいているという。

 一方でこの大統領令に問題点を指摘する声も上がっているという。

「大統領令には『性同一性や性的指向に関係なく、すべての人は法律の下で平等に扱われる』としたうえで『子供たちはトイレ、更衣室、学校のスポーツへのアクセスが拒否されるかどうかを心配することなく、勉学に励むことができる』という一節がある。
この部分が元男性のトランスジェンダーアスリートの増加につながるととらえられ『女子アスリートが抹殺される』と保守派から問題視する声が上がった」
(在米ジャーナリスト)

 この声は思った以上に大きく、ツイッターでは「#BidenErasedWomen」というハッシュタグがつけられ、全米でトレンド入りするまでに拡大している。

 スポーツの世界で、元男性のトランスジェンダーアスリートをどう扱うかは、いまだに議論されている難しい課題だ。

 IOC(国際オリンピック委員会)では2015年にガイドラインを制定。
「性適合手術を受けていなくても男性ホルモンのテストステロンを1年以上、一定レベルに抑制できている」などの条件で出場を認めている。
東京五輪もこのガイドラインを基に女性としての出場を認めている。

 ある五輪競技関係者は「難しい問題ですね。女性として生まれてきた女子アスリートから見たら、元男性のトランスジェンダーアスリートはもともと体の作りが違うため、フィジカルの差が大きくなりすぎる。いくらテストステロンを抑えたとしても、女性では超えられない潜在的な壁がある」と明かす。

 皮肉にもトランプ前大統領は退任前の17日、こんな事態を想定してかせずか、バイデン氏の大統領令を担保する昨年6月の連邦最高裁判決について「長年性別によって分けられてきた分野にまで解釈を広げるべきではない」として、適用範囲の限定を狙った司法省通達を出していた。

 バイデン氏にとっては、長年LGBTQの権利を守る活動を続けてきて、それを実現する大統領令にサインしただけのつもりが、まさかの部分にケチをつけられた形。
これで保守派が多いトランプ氏の支持者たちが、また騒ぎ出さなければいいが…。

【東スポ 2021年1月25日】

ツイッターでも、このニュースが話題になっていました…。

特に、「筋力」が勝敗を左右するスポーツの場合は大変ですね…。

たとえば、ボクシングなどの格闘技。

マイク・タイソンのような剛腕ボクサーが、女性になった場合…。
試合が成立するのだろうか…??
といいますか…、対戦相手の女性選手が命の危険にさらされるような…。

その他に、柔道やレスリング、テコンドーといった格闘技種目もあります。
対戦相手の女性の安全は確保されるのだろうか…。


世界がおかしな方向へ向かっているような…。





プロフィール

2015graman

Author:2015graman
思うことを不定期でお知らせします。

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◆趣味
競馬・スポーツ観戦(特に総合格闘技・ボクシング)・映画鑑賞

◆好きな俳優
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